多くの製造業を悩ませているROHS10物質を把握
従来は6種類の特定有害物質がROHS指令で規制されていましたが、新たに4種類のフタル酸類が追加されてROHS10物質となりました。以前に6種類のROHS分析をしているのであれば、追加された4種類の物質の分析をすれば全10物質全てを分析したことになります。
ROHSに適合しているかどうか求められる場面も多くなっています。ROHS10物質はいくつもありますが、こうしたROHSを満たしているかどうか調べることは肝心です。そのためにはROHS検査会社に依頼する他、検査機を導入するという手もあります。
2011年にROHS指令が拡大し、6物質からROHS10物質に特定有害物質が増加しました。2019年から家電製品などが対象となり、2021年からは医療機器にも適用範囲が広がります。規制時期が近づくと分析機関が混雑するので、早めに分析を依頼するようにしてください。
ROHS10物質の分析をしたい時に今話題を集めているのが、分析結果をタブレットやパソコンで一括管理できる業者です。データとして管理可能なので、情報を無くす心配はありません。また、他にも様々な分析ができます。
ROHS10物質に当てはまっているかどうか調べることは欠かせません。ROHS10物質には六価クロムなどがありますが、代替品を取り入れるのも時間がかかります。とはいえ、医療器具などであれば例外許可が受けられることもあります。
今、ROHS10物質の存在が日本の製造業を悩ませています。ROHS10物質とは、鉛、カドミウム、水銀、六価クロム、PCB、PBDE、及び4種類のフタル酸エステルのことを指します。EUから発令されたROHS指令により、機械製品全般に使用を制限された物質です。電子機器や家電製品など、あらゆる機械製品が対象となるため、日本のメーカーは、日々対応に追われることになりました。この指令を順守しない製品は、EU圏内では上市出来ないこととなります。この通達により、大手の製造業は勿論、中小零細の部品や材料を作っている会社も影響を受けることになりました。中には、ROHS10物質への対応を処理しきれずに廃業を検討する工場も出たりしました。しかし、日本の工業界のネットワークは、その問題をも打開するネットワーク作りを行ったのです。それは、多くの製造業が、企業の壁を越えて、コンセプトを同じくする情報共有から始まりました。中堅の部材メーカーや小規模の工場にまで、ROHS指令やROHS10物質のことを知らしめることを実行したのです。部材や材料を作っているサプライヤーが潰れれば、大手製造メーカーの存続も危ぶまれます。経営難に陥る心配のある会社には、各地域の機械工業会から、積極的に支援を行うことも提言したのです。このようにして、日本全国の製造業を巻き込んだ一大改革が進行しているのです。日本企業の底力とも言える不屈の精神が、確実に日本を変えています。